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人間愛の家づくり_家は人生を変えられる

更新日:3日前


人間愛の家づくり_家は人生を変えられる


注文住宅をご検討されていらっしゃる方には様々な勘違いが待ち受けています。 同じ言葉を使い、ホンモノとは別の材料が使われている。何かひとつの事実は正しくとも、別の角度から見ると間違っている。日頃から感じている違和感を書き出してみました。


家は人生を変えられる

初めて家を買う人を勘違いさせる言葉10選をまとめてみました。

注文住宅を買われる方は、ご参考にされてください。


〈目次〉


1.自然素材


2.無垢材


3.漆喰


4.木の家


5.耐震等級


6.C値・UA値


7.高気密高断熱


8.F★★★★(フォースターマーク)


9.国産だから安全


10.新築の良い匂い


11.注文住宅を買う知識まとめ



1.自然素材


もともとの素材は自然素材であったかも知れません。

 建築業界では材料に石油化学物質や薬品を注入されているのに自然素材と言っている。


 もともとの素材は自然素材には間違いないが違和感を感じます。

 ワックスを塗っていたり、肌に触れているのは自然素材ではない。


2.無垢材


無垢という日本語の言葉は混じりけ無いという意味です。

 建築業界では化学物質を充填した木材を無垢と言っています。


「化学物質フォルムアルデヒドの1品目だけを検査して化学物質がない。」

 と宣伝している会社もありました。


無垢とは一切の化学物質を添加しない無添加が使う言葉でありたい。


3.漆喰


石灰を合成ノリを使って固める見た目漆喰の家がほとんどです。 

建設業界では石灰のことを漆喰と言っているようです。


漆喰の壁というのは、海藻を煮立てスサを入れて自然素材で作られています。

商品機能は本漆喰でお客様に伝えて、実際に施工する漆喰は石灰と合成のり。

住んでからの空気の違いの快適さ、白さを保つ性能などに差が出ます。

 

4.木の家


ボンドで固めた集成材や合板材を使った家が、木の家と言って売られています。

建設業界では言葉の使い方に規制も無いので各社が言いたい放題。


本当の木の家を見ていない人は、木造の家を木の家と思って買っているようです。


木の家と言っていても、木の表面を見て素材を触れて確かめることが必要です。



5.耐震等級


なぜ、耐震等級3の新築の家が倒れているのか。

建設業界では耐震等級3の家が倒れる問題点を解決していません。


細い柱に耐震金具にクギを何本も打ち付け柱は建てた時点で割れていませんか?

机上の空論で耐震と言っているように思えてなりません。

コージーベースは工事中見学会を開催して施工をお見せできる家を建てています。

買われてからも工事中にご見学を頂いて丁寧なご説明をしています。


6.C値・UA値


測定する家と、実際に住む家が違うことを説明しない

建設業界では実際に住む家と違う家の測定値を指標に使っています。


2時間に1回、換気扇で空気を入れ換えないと住めない家が日本の法律基準です。

測定時には大きな穴を塞いで測定しています。

実際に住む家は換気扇の大きな穴がお部屋に開いている訳です。


なのに換気口を塞いだ測定方法ですから、数字のトリックです。

コージーベースではエアコンなしの実測値を測定して、快適であるか証明しています。


7.高気密高断熱


高気密の家は化学物質が出ない素材をセットにした対策が必要です。

建設業界では高密度高断熱に使われている断熱材について説明が不十分です。


高気密化の家が多い北海道では室内の化学物質の研究が日本で一番進んでいます。

高密度住宅の裏には化学物質の室内濃度が健康被害を及ぼす大きな問題があります。


エアコン1台で…という言葉にもエアコン性能のトリックがあります。

火が着けば無色透明のガスを吸って火災で逃げ遅れる断熱材の問題があります。

火災で逃げ遅れる家が多いと感じていると思います。



8.F★★★★(フォースターマーク)


わずか1品目の化学物質濃度だけで健康に安全と言っているマークです。

住宅の空気を測定すると健康被害の原因物質が100種類以上検出されます。

化学物質が多数使われていますが、たった一物質、ホルムアルデヒドしか規制しないマーク。 国民の健康を守る厚生労働省の基準では、少なくとも特定13物質を指定しています。住宅は国土交通省、健康は厚生労働省と言ったデマケーションがあると思っています。



9.国産だから安全


化学物質規制が進まない国が日本では、海外で使用禁止の化学物質を使います。

建設業界では子供がなめると発達障害になる危険物質も平気で使われています。


健康被害が起きていても、日本は予防的法的措置を出しません。

経済優先で健康に害があるか、ないかは後の問題で放置され続けています。


EUや米国では化学物質について健康に被害があるかどうか確かめて出荷します。

その後もモニタリングされて、被害があることがと、確認がとれるまで出荷停止などの措置をとります。その後、専門委員会で市場に出すことを止める出荷停止の命令を法的に行います。


その一方で日本は、健康被害が証明されても法的に出荷停止をする仕組みも法律も有りません。被害に遭った人が企業を相手取り裁判をします。裁判を行っても法律に抵触していない企業が守られる仕組みです。


10.新築の良い匂い